加齢経済論(高齢化の経済学)(Economics of Aging)
更新:2019/5/17


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このページでは加齢経済論I・II講義で参考にしている文献、資料を中心に、一覧としてまとめていきます
 
《1987年》
  • Auerbach, Alan J. and Laurence J. Kotlikoff (1987). Dynamic fiscal policy. Cambridge, England: Cambridge University Press.
《1993年》
  • Kremer, Michael (1993). "Polulation growth and technological change: One million B.C. to 1990." The Quarterly Journal of Economics Vol.108 No.3, pp.681-716. * 
《1994年》
  • 高山憲之(1994)「「世代間の公平」をめぐって」『文研論集』(生命保険文化研究所)109、1994年12月、pp.31-66.
《1997年》
  • 経済企画庁経済研究所(1997)「高齢化の経済分析」『経済分析』第151号。*
 
《2000年》
  • 滋野由紀子(2000)「少子化対策の経済学的合理性」『経済学雑誌』第101巻 別冊・前期(講義資料)、pp.1-4. *
《2001年》
  • 加藤久和(2001)『人口経済学入門』日本評論社。
《2002年》
《2003年》
《2004年》
  • 国枝繁樹(2004)「世代間公平確保基本法の提言」『中央公論』8月号(1443号)、pp.150-159.
《2005年》
《2006年》
  • Tachibanaki, Toshiaki (2006). Inequality and poverty in Japan. The Japanese Economic Review Vol.57 No.1, pp.1-27. *
《2007年》 
  • Clark, Robert, Naohiro Ogawa and Andrew Mason (eds.) (2007). Population aging, intergenerational transfers and the macroeconomy. Cheltenham: Edward Elgar.
  • 加藤久和(2007)『人口経済学』日本経済新聞出版社(日経文庫)。
  • 馬居政幸・与那嶺涼子(2007)「少子社会における育児支援の課題―沖縄県内自治体を事例に―」『静岡大学教育学部研究報告(人文・社会科学篇)』第57号、pp.33-66. *
  • みずほ総合研究所・ブルッキングス研究所共同研究(2007)「人口減少・少子高齢化時代の経済・経営・政策」『みずほ総研論集』2007年U号。*
《2008年》
  • Coulmas, Florian, Harald Conrad, Annette Schad-Seifert and Gabriele Vogt (eds.) (2008). The demographic challenge: A handbook about Japan. Leiden: Bril.
  • 大竹文雄(2008)「高齢化・所得格差・教育問題」Journal of Quality Education(国際教育学会) Vol.1, March 2008, pp.37-49. *
  • 西澤隆・和田理都子(2008)「外国人受け入れの経済効果シミュレーション 毎年10万人の移民受け入れで30年後の収支は3.8兆円の黒字」『週刊エコノミスト』第86巻第3号、2008年1月15日、p.30. *
  • 馬居政幸・与那嶺涼子(2008)「少子社会における育児支援の課題―沖縄県内自治体を事例に―」『静岡大学教育学部研究報告(人文・社会科学篇)』第58号、pp.29-58. *
《2009年》
《2010年》
  • Eggleston, Karen and Shripad Tuljapurkar (2010). Aging Asia: The economic and social inplications of rapid demographic change in China, Japan and South Korea. Stanford, CA: The Walter H. Shorenstein Asia-Pacific Research Center.
  • 小峰隆夫(2010)『人口負荷社会』日本経済新聞出版社(日経プレミアシリーズ)。
  • 城繁幸・小黒一正・高橋亮平(2010)『世代間格差ってなんだ―若者はなぜ損をするのか?』PHP新書。
《2011年》
  • Lee, Ronald and Andrew Mason (eds.) (2011). Population aging and the generational economy: A global perspective. Cheltenham: Edward Elgar. *
  • 伊藤元重(監修)経済産業省(編)(2011)『社会保障改革ビジョン―経済成長と持続可能な社会保障の好循環の実現―』財団法人経済産業調査会。【産業構造審議会 基本政策部会 「中間取りまとめ」(2011年6月)はコチラ(経済産業省)】
  • ポール・ドメイン(2011)「(経済教室)人口減少と世代間格差(上) 子どもに投票権を与えよ」、『日本経済新聞』3月11日付。
《2012年》
  • 鈴木亘・増島稔・白石浩介・森重彰浩(2012)「社会保障を通じた世代別の受益と負担」、ESRI Discussion Paper Series No.281, 内閣府 経済社会総合研究所。*
  • 平田渉(2012)「人口成長と経済成長:経済成長理論からのレッスン」『金融研究』(日本銀行金融研究所)第31巻第2号、pp.121-162. *
  • 増島稔・森重彰浩(2012)「年金の受益と負担に対するデフレの影響」、ESRI Discussion Paper Series No.282, 内閣府 経済社会総合研究所。*
  • 明治大学世代間政策研究所(編)(2012)『20歳からの社会科』日本経済新聞出版社(日経プレミアシリーズ)。
《2013年》
  • Börsch-Supan, Axel (2013). "Myths, scientific evidence and economic policy in an aging world." The Journal of the Economics of Aging Volume 1-2, pp.3-15. *
  • 石井憲雄(2013)『少子化における地域差の要因:合計特殊出生率をひも解く』星雲社。
  • 小峰隆夫(2013)「日本の人口構造の変化と経済社会(公開シンポジウム 越境する少子・高齢化:子どもと高齢者をめぐる日本とアジアの新しい潮流)」和光大学総合文化研究所年報『東西南北2013』、pp.59-66. *
《2014年》
  • Lee, Ronald, Andrew Mason, members of the NTA Network (2014). "Is low fertility really a problem? Population aging, dependency, and consumption." Science Vol.346, pp.229-234. *
  • 樋田敦子(2014)「ルポ 消える町・生き残る町を歩く 手厚い子育て支援で、若い夫婦がやってきた!」『中央公論』第129巻第7号、2014年7月号、pp.38-45. *(y_sato)
  • 増田寛也(編著)(2014)『地方消滅:東京一極集中が招く人口急減』中公新書。
  • 守泉理恵(2014)「1990年以降の日本における少子化対策の展開と今後の課題」、Working Paper Series (J), No.10, 国立社会保障・人口問題研究所。*
《2015年》
  • Ogawa, Naohiro and Iqbal H. Shah (2015). Low fertility and reproductive health in East Asia. Dordrecht: Springer.
  • 小黒一正(2015)「世代間格差とは何ですか?」『経済セミナー』No.683(4・5月号)、pp.34-37.(特集:経済学入門:理想のカリキュラム)
  • 小塩隆士「所得格差・貧困・再分配政策」、第14回税制調査会(2015年7月17日)資料。*
  • 尾島俊之(2015)「健康寿命の算定方法と日本の健康寿命の現状」『心臓』(日本心臓財団)47巻1号、pp.4-8. *
  • 高田創「日本の格差に関する現状」、第17回税制調査会(2015年8月28日)資料。*
  • 増田寛也(編著)(2015)『東京消滅:介護破綻と地方移住』中公新書。
《2016年》
  • Piggott, John and Alan Woodland (eds.) (2016). Handbook of the economics of population aging. 2 Volumes. Amsterdam: North-Holland.
  • 加藤久和(2016)『8000万人社会の衝撃 地方消滅から日本消滅へ』祥伝社新書。
  • 野崎明(編著)前田修也・熊沢由美・佐藤康仁・阿部裕二・楊世英・千葉一(著)(2016)『格差社会論』同文舘出版。
  • 八代尚宏(2016)『シルバー民主主義』中公新書。
  • 吉田浩(2016)「「百年年金」の自己矛盾―正確に的外れな「財政検証」を検証する」『新潮45』35(4)、2016年4月号、pp.82-89. *(y_sato)
《2017年》
  • OECD(2017). Preventing ageing unequally. OECD Publishing, Paris.
  • 梅田政徳・川本琢磨・酒巻哲朗・堀雅博(2017)「高齢化とマクロ投資比率―国際パネルデータを用いた分析―」『経済分析』(内閣府経済社会総合研究所)第196号、pp.115-133. *
  • NHKスペシャル取材班(2017)『縮小ニッポンの衝撃』講談社現代新書。
  • 河合雅司(2017)『未来の年表 人口減少日本でこれから起きること』講談社現代新書。
  • 久我尚子(2017)「大学卒女性の働き方別生涯所得の推計」『ニッセイ基礎研所報』Vol.61、pp.99-108. *
  • 島澤諭(2017)『シルバー民主主義の政治経済学』日本経済新聞出版社。
  • 杉田菜穂(2017)『人口論入門 歴史から未来へ』法律文化社。
  • チャールズ・ユウジ・ホリオカ、新見陽子(2017)「日本の高齢者世帯の貯蓄行動に関する実証分析」『経済分析』(内閣府経済社会総合研究所)第196号、pp.29-47. *
  • 堀江奈保子(2017)「少子高齢化で労働力人口は4割減 労働力率引き上げの鍵を握る働き方改革」、みずほインサイト(みずほ総合研究所)、2017年5月31日。*
  • 毛受(めんじゅ)敏浩(2017)『限界国家 人口減少で日本が迫られる最終選択』朝日新書。
  • みずほ総合研究所(編)(2017)『データブック 格差で読む日本経済』岩波書店。
  • 森田朗(監修)、国立社会保障・人口問題研究所(編)(2017)『日本の人口動向とこれからの社会 人口潮流が変える日本と世界』東京大学出版会。
  • 吉田浩(2017)「高齢者福祉がなぜ問題なのか―人生後半の社会保障を考える」『経済セミナー』No.694(2・3月号)、pp.39-43. *(y_sato)
《2018年》
  • 河合雅司(2018)『未来の年表2 人口減少日本であなたに起きること』講談社現代新書。
  • 熊沢由美(編著)、佐藤康仁・楊世英(著)(2018)『東日本大震災と高齢化:宮城県沿岸部地域の経験』同文舘出版。
  • 島澤諭(2018)「将来を蝕む「民意ファースト」」『中央公論』第132巻第8号、2018年8月号、pp.52-61. *(y_sato)
  • 土志田るり子(2018)「2030年までの労働力人口・労働投入量の予測〜人数×時間で見た労働投入量は2023年から減少加速〜」、経済レポート(三菱UFJリサーチ&コンサルティング)、2018年3月12日。*
  • 萩原里紗(2018)『女性の就業、結婚、出産に関する行動、価値観の国際比較―日本、韓国、台湾のパネルデータを用いた実証分析―』公益財団法人 三菱経済研究所。
  • 前田正子(2018)『無子高齢化 出生数ゼロの恐怖』岩波書店。
  • 吉田浩(2018)「日本における年金の資力調査の導入可能性に関する定量的研究」、TERG Discussion Paper, No.393. *
《2019年》
  • d'Albis, Hippolyte, Ekrame Boubtane and Dramane Coulibaly (2019). "Immigration and public finances in OECD countries." Journal of Economic Dynamics and Control Volume 99, pp.116-151. *
  • 佐藤康仁・熊沢由美(編著)前田修也・阿部裕二・楊世英・千葉一・佐藤純・谷達彦(著)(2019)『新版 格差社会論』同文舘出版。
  • 佐藤康仁(2019)「日本の人口減少・超高齢化の現状と将来推計について」、東北学院大学社会福祉研究所(編)『福祉社会論―「福祉社会」は今/震災と社会的少数者』(東北学院大学社会福祉研究所研究叢書XII)、pp.3-15.
 

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